過去にもメタバースニュースでは、企業や自治体のメタバース活用事例などを多くご紹介してきました。今回は、メタバース参入企業のなかでも特に注目したい10社を、まとめてご紹介します。
メタバースに対する国内の意識なども、併せて見ていきましょう。
日本国内のメタバース意識は…
2022年5月、IT分野のリサーチを行う「MMD研究所」は、「メタバース（仮想空間）に関する調査」結果を発表。18～69歳の男女7,255人を対象に実施した調査によると、「メタバースを全く知らない」と回答した方は56.6％だったそうです。
また、メタバースを利用したことがあるという方は、全体の5.1％となっており、年齢・性別を問わずメタバースは「まだまだ浸透していない」といえる結果だったことがわかります。
ちなみに、メタバースの利用経験があると回答した5.1％のなかでは、20代男性が22.9％と、最も利用率が高かったそうです。20代女性も上位かと予想しましたが、次いで多かったのは30代男性、そして40代男性。利用経験者の約7割は男性という結果でした。
注目の国内のメタバース参入企業は？
日本国内のメタバース浸透率はまだまだ高いとはいえませんが、ゲームやメタバースプラットフォームなど、知っている方のみが利用する媒体だけでなく、企業がメタバースに参入する事例も増えています。国内のメタバース参入企業のなかで、昨今注目されている企業を見てみましょう。
- ANA NEO株式会社：足袋に特化したバーチャルトラベルプラットフォームの開発
- 野村ホールディングス：デジタル証券の発行支援等
- 株式会社NTTコノキュー：VR空間プラットフォーム「DOOR」やメタバースプラットフォーム「XR World®」の運営
- 大和ハウス工業株式会社：「メタバース住宅展示場」公開
- KDDI：メタバースプラットフォーム「VIRTUAL CITY（バーチャルシティー）」開発
- 凸版印刷株式会社：「MiraVerse®（ミラバース）」の開発・提供
- グリー株式会社：バーチャルライブ配信アプリ「REALITY」展開など
- 株式会社スクウェア・エニックス・ホールディングス：RPG「ダンジョン シージ（Dungeon Siege）」のIPを用いたメタバースを提供
- 株式会社HIKKY：世界最大のバーチャルイベント「バーチャルマーケット」の企画・運営
- 株式会社リプロネクスト：企業・地域の課題解決に向けたメタバースコンテンツの制作
メタバース活用を検討する自治体も増加傾向
企業のメタバースへの進出は、国内はもちろん海外では、より早い時期から積極的に実施されており、注目されています。メタバース分野において、世界からやや遅れをとっていた日本ですが、最近は企業だけでなく地方自治体がメタバースを活用する事例も増加傾向にあります。
地方自治体がメタバースを活用することは、リアルでのコミュニケーションが困難な地域の方をサポートするなど、地域への大きなメリットをもたらすことが期待されます。また、メタバースという境界のない空間を利用することで、内容によっては世界中からアクセスが可能。地域の関係人口増加に貢献します。
日本の未来を変える？メタバースに注目
メタバースという言葉を耳にする機会は増加しています。今後も魅力的なワールドが、私たちの生活をよりよいものにしてくれるでしょう。
日本、そして1人ひとりの未来を変える可能性があるメタバースに、今後も注目していきます。
